普及が進むオープンソース

先日，OSC 2007 Tokyo/Fallでセミナーをさせていただきました。内容はOpenBSDの紹介だったのですが，参加者からライセンスについてのご質問がありました。具体的にはオープンソース（Free Software/Open Source Software，以下オープンソース）を採用するにあたって，BSDやGPLなどいろいろあるが何を基準に選択すればいいだろうか，というものでした。（⁠ただで使える）フリーウェアとオープンソースの区別が明確でなかった頃と比較して，企業での扱われ方に隔世の感があります。また，企業の成果物をOSI （⁠Open Source Initiative，オープンソースの普及を目的とした非営利組織が認定したライセンスで，オープンソースとして公開するケースも増えているようです。

オープンソースとシステム管理者

いわゆるシステム管理者であれば，なんらかのオープンソースにお世話になっていることでしょう。DNSやWWWといったインターネットサービスはもちろんのこと，バックエンドであるデータベースや社内向けのサービスでもオープンソースは珍しくない時代です。不具合や不足している機能があっても，スキルを研けばパッチを書くことだって可能です。また，常にコスト削減を求められる立場からも，オープンソースは強力な味方です。とはいえ，オープンソースであれば優れたソフトウェアなのかというと，そうではありませんし，メンテナンスのコストもゼロではありません。ここでは，自分なりのオープンソースの選び方を紹介したいと思います。

まずはライセンス

なによりもまず最初に確認するはライセンスです。「⁠オープンソース」といっても何をもって「オープンソース」とするのかについては，さまざまな解釈があるようです。ここでは「OSSが認めたライセンスを採用したソフトウェア」をオープンソースとしましょう。「⁠オープンソース」と銘打っていても，実はソースコードが公開されているだけで，その使用については条件が付いていることもあります。また，明確なライセンスが明示されていない場合もあります。この様な場合は，その条件などをよく吟味する必要がありますし，ライセンスが不明なソフトウェアは避けた方がよいでしょう。独自のライセンスの場合は，その内容を吟味する必要があります。独自ライセンスの内容について判断するのは一管理者には荷が重いので，微妙なケースでは法務部門などと相談するべきです。自分は，あとから無用なトラブルに巻き込まれるのが嫌なので，独自のライセンスは避けるようにしています。

オープンソースのライセンスで有名なのはGPLとBSDライセンスでしょう。他にもApache LicenseやMozilla Public Licenseなどがありますが，ここではGPL version 2（以下，GPL）と修正BSDライセンス（以下，BSDライセンス）についておおまかに説明します。専門家ではありませんので，厳密な解釈ではなく，オープンソースを利用するにあたって必要な部分にとどめます（OSS iPedia Q: GNU GPLとBSDライセンスの違いはなんですか?，GNUプロジェクトさまざまなライセンスとそれらについての解説⁠）⁠。

GPLを端的に説明すれば，利用者による改変の共有を保証するライセンスといえばよいでしょうか。つまり，改変した個所を共有させるのが目的のライセンスです。GPLを採用したソフトウェアにはLinux kernelがあります。商用のサービスや製品として利用するケースでは，ソースコードの開示義務などがありますから，充分に検討する必要があります。

BSDライセンスは，「⁠著作権表示さえ残してくれれば，何をしてもいいですよ」というライセンスです。改変しようが，製品として販売しようが，制限はありません。BSDライセンスを採用しているソフトウェアには，その名の通りFreeBSDやOpenBSDなどがあります。

さて，システム管理者としてどちらを選べばよいのでしょうか。自分の答えは，「⁠どちらでもあまり変わらない」です。組織内部で閉じている限りにおいて，両ライセンスが問題になるケースはあまり多くないでしょう。しいていえば，開発元にフィードバックした修正内容の行方が気になるかどうか，でしょう。GPLを採用したプロジェクトでは，取り込まれたパッチもGPLになるのと同様に，BSDライセンスの場合は，そのパッチもBSDライセンスになるでしょう。つまりBSDライセンスの場合は，フィードバックしたパッチがどうなろうと（著作権表示がある限り）文句は言えないということになります。これはソフトウェアに限らず，ソフトウェアに付随するファイル（IDSやvirus scannerのsignature）にも当てはまります。これについては，それぞれのポリシーに依存しますので，自分もしくは組織の著作物についての考え方と相談するとよいでしょう。