キーパーソンが見るWeb業界

第10回 2010年がやってきた

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今回,本連載第1回目以来,約2年ぶりにレギュラーメンバー3人のみによる鼎談が行われました。Web業界,そしてそこに関わる人にとって,2009年がどういった一年だったのか,また2010年がどういう一年になるのか,お三方が感じたこと,経験したことを交えながら熱く語っていただきました。

阿部 淳也(あべ じゅんや)
1PAC. INC.代表取締役 クリエイティブディレクター

自動車メーカにて電装部品のユーザインターフェース設計を8年間手がけた後,IT事業部異動。約4年間Webデザイン,Flashオーサリングなどを手がけるとともに,営業支援システムや化学物質管理システムなどのテクニカルディレクターを経験。2004年よりCosmo Interactive Inc.に参加。多くのWebサイト立ち上げにプロデューサ,クリエイティブディレクターとして携わる。2008年にワンパクとして独立。

長谷川 敦士(はせがわ あつし)
株式会社コンセント 代表取締役社長/インフォメーションアーキテクト

1973年山形県生まれ。東京大学大学院総合文化研究科博士課程修了(Ph.D)⁠ネットイヤーグループ株式会社を経て,2002年株式会社コンセントを設立。情報アーキテクチャの観点からWebサイト,情報端末の設計など幅広く活動を行っている。著書に『IA100 ユーザーエクスペリエンスデザインのための情報アーキテクチャ設計』⁠監訳に『デザ イニング・ウェブナビゲーション』などがある。情報アーキテクチャアソシエーション(IAAJ)主宰。NPO法人人間中心設計推進機構(HCD-Net)理事,米Information Architecture Institute,ACM SIGCHI,日本デザイン学会会員。

森田 雄(もりた ゆう)
読書家

2000年に株式会社ビジネス・アーキテクツの設立に参画し,2005年より取締役。ディレクター,プロジェクトマネジャー,インフォメーションアーキテクトとして多数のプロジェクトに携わる。2009年8月に同社を退職,現在は読書家と称して充電中。HTMLやCSSなどのフロントエンド技術,アクセシビリティ,ユーザビリティのスペシャリスト。CG-ARTS協会委員。広告電通賞審議会選考委員。IA Institute会員。アクセス解析イニシアチブ会員。アックゼロヨン・アワードグランプリおよび内閣総理大臣賞,グッドデザイン賞,Webby Awards,New York Festivals など受賞多数。

2009年を振り返って

阿部:2009 年を振り返ってみると,代理店の決算報告は前年と比べてかなり悪い数値が出ていました。これは,とくに4 大メディアのうちキー局を中心としたTV における広告費の削減,それに伴なう制作費削減が大きく影響しています。その中で,Web を中心としたインターネット,OOH,交通広告,販促領域などへ予算がシフトしているように感じた一年でした。

森田:たしかにインターネット関連への予算が増えていましたが,気になるのは広告予算総額が減っている点です。

長谷川:加えて,Webに限らずインタラクティブなコンテンツに関しては,広告がなくても仕組みがあれば成立するということが認識され始めたことです。結果としてまとまったお金が必要のないコンテンツ・クリエイティブが生まれてきているのではないでしょうか。

また,経済活動そのものが鈍くなっているがゆえに,広告に頼らない,顧客と提供者との直接的なやりとりでのビジネスが多くなったということも見受けられます。

仕事の受発注の動きが変わってきた

阿部:この一年の厳しい状況の中で,僕自身が感じたのが,ビジネスモデルの在り方の変化です。本連載の第7回にご登場いただいた三菱電機の粕谷さんとお話する機会があったのですが「これまでは広告代理店(以降代理店)に発注しておけば広告もWebもつくられていた。ただ,それが今は企業側の知識もリテラシーも高まり,代理店を経由しなくても実現できると考える人が増えている」とのことです。また「代理店が持つプロデューサーとしての機能は必要ではあるものの,まさか10年前に小さな独立系の制作会社と直接仕事をする時代がくるとは思わなかった」ともおっしゃっていました。

森田:たしかに自社メディアとして展開するのであれば代理店の存在意義は小さくなっています。ただし,他のメディアの枠を抑える,いわゆるメディアの枠買い(メディアバイイング)という点で,代理店と取引することの価値はあると思います。それでも,最近は代理店が代理する部分の仕事は減ってきています。

阿部:その結果として,代理店が広告以外の部分,具体的なビジネスにまで関わるようになってきているように思います。

森田:たとえば,企業に対するコンサルティングビジネスとかみたいなものですよね。それらには広告まで到達しないところで完了しているというのも含まれているように思います。

阿部:逆に,僕たちのような小規模な企業にとっては,発注する企業がこちらの提案に耳を傾けてくれるようになったことが非常に大きな変化だと感じています。これは,企業側がきちんと何をどこに頼めば良いのかを自ら取捨選択して,発注をかけようと考えているためだと思います。それによって専門性を持った我々ののような企業の位置付けが高まったとも思えます。

長谷川:企業側の担当者の中には,主体性を持ち始めてきている人が増えているのは確かだと思います。本連載でもずっと話していますが,ここにいる3人が10年前に考えていた状況に,ようやくなってきたと言えます。スタート地点に立ったわけです。

また,たとえばサイバーエージェントなどのネット広告を扱う企業,メディア広告全般を扱う電通といった企業も,先ほど話に出たメディアバイイング以外の部分で利益を生み出そうという動きが見えます。その動きが整備されれば,これらの企業しか扱えない規模に対しての必要性が高まるでしょう。

逆に,たとえばワンパクやコンセントといった規模の企業が,それら大手企業と対抗して(案件を横断的に)すべて見られるかというと,難しいと思います。大事なのは,私たちが,ブレインとしてパートナーになれる時代になってきたことでしょうか。

阿部:おっしゃるとおりで,今は得意な分野ごとに専門性を持った人がアサインされていく。いわば人材のマッシュアップが生まれてきています。2009年のように厳しい経済状況において,業界全体が「予算ができたときに本格的にやろう」という意識を持ちながら,最初のきっかけ作りをすることに積極的になってきました。

また,⁠企業側が)話を聞いてくれるということは,個を見てくれるようになったことでもあります。インタラクティブメディアという領域の中で得意分野のプロフェッショナル達を集めて,プロジェクトチームをつくる。その中で各々が最高のパフォーマンスを発揮していくという流れが出てきていると思います。

森田:その理由の1 つは,企業側にインタラクティブコミュニケーションの専門家が少ないという点が挙げられるのでしょう。こういった状況において,企業側は自社メディアでのインタラクティブ構築のために専任のスペシャリストを置く動きがあればと思いますが,これは外部に頼んだほうがコストを抑えられるからかもしれません。

長谷川:あとは(技術やデザインのトレンドなど)状況に応じて担当者を変更しやすいというメリットもあるのではないでしょうか。それでも,今の動きが進めば,いずれはコンテンツの責任者,ディレクターのポジションを置く企業が出てくると思います。

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著者プロフィール

馮富久(ふぉんとみひさ)

株式会社技術評論社クロスメディア事業室室長。

1975年生まれ。横浜市出身。1999年4月株式会社技術評論社に入社。入社後から『Software Design』編集部に配属され,2004年1月に編集長へ就任。同2004年9月に『Web Site Expert』を立ち上げ,同誌編集長に就任,現在に至る。その後,2008年9月に設立したクロスメディア事業部(現クロスメディア事業室)に配属。現在,社外活動として電子書籍を考える出版社の会の代表幹事やWebSig 24/7のモデレーター,TechLIONプロデューサーなども務める。過去にIPAオープンソースデータベースワーキンググループ委員やアックゼロヨン・アワード他各賞審査員などの経験を持つ。

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