2016年5月24，25日の2日間，日本マイクロソフト主催の技術者向けカンファレンス「de:code 2016」がザ・プリンス パークタワー東京で開催された。ここではキーノートの模様を中心にお届けする。

3回目となるde:code～Microsoft技術の立ち位置が改めて明確になったカンファレンス

今回で3回目となるde:code 2016。本イベントは，毎年春に米国にて開催されるMicrosoft本社の技術者向けカンファレンスbuildを受け，その内容のフォローアップに加えて，これからのMicrosoftおよび日本マイクロソフトが目指す方向について，技術的視点から発表やデモンストレーションが行われるというもの。

これまで以上に印象的だったのが，OSS（オープンソースソフトウェア）を含めた他の技術との融合という点。

今回もホストを務めたのは日本マイクロソフト執行役 デベロッパー エバンジェリズム統括本部長の伊藤かつら氏。オープニングでは，同社CTO榊原彰氏とともに，同社の音声認識パーソナルアシスタント機能Cortanaを活用したデモを交えながら，今のMicrosoftの姿，そして，de:code 2016の見どころについて紹介した。

伊藤氏が「MicrosoftはもうWindowsとOfficeだけの会社ではありません。古い概念ではなく新しい概念で価値を提供します」と，改めて今のMicrosoftの戦略である，モバイルファースト・クラウドファーストの考え方に触れれば，一方の榊原氏も「これまでのMSの技術，他の技術という考え方ではなく，良い技術なのか，役に立つ技術なのか。そこが大事だと考えています」と，両名ともMicrosoftやMicrosoftの製品ありきではなく，社会に対して今，Microsoftが提供できるもの，提供したい技術に取り組んでいることを強調した。

さらに榊原氏はbuildでの各種発表のフォローとして，「⁠Xamarinの無償提供やbashのWindowsネイティブ対応など，これらはMicrosoftから技術者に向けたプレゼントです」と，Microsoftが技術者を尊重し，支援していくことについて語った。

そしてホスト役の伊藤氏が「⁠“⁠我々の産業は伝統ではなくイノベーションを尊重する⁠”という理念を持っている人物，それが今のCEOです」と述べながら，Microsoft CEO，Satya Nadella氏を紹介し，オープニングキーノートの幕が上がった。

Satya Nadella CEO登壇

今回，日本国内の技術者向けカンファレンスに本社CEOが登壇したということからも，Microsoftが日本の技術者を非常に大切に考え，また，大きな期待を寄せていることが伺えた。

Satya氏はMicrosoftの今のPlatformについて

• Build the intelligent cloud platform
• Reinvent productivity & business processes
• Create more personal computing

という3つのカテゴリに分けて解説していった。

要点としては，上から順に，「⁠クラウド」「⁠ビジネス」「⁠パーソナルコンピューティング⁠」⁠，この3つの要素がMicrosoftが考えるプラットフォームの基本となっており，それぞれの項目に関して，技術や取り組みが行われていることになる。

さらにもう1つ，今回のde:code各所で耳にすることができたのが「Conversations as a Platform⁠」⁠。言葉の通り，「⁠プラットフォームとしての対話」である。

これはすでにMicrosoft Researchが15年来の研究を進めてきた，音声，会話，画像などの認識技術を含めた，人間とコンピュータとの対話によるコミュニケーション，課題解決，アプリケーション・サービスの総称である。

Satya氏は，最近注目を集めているbotを例に挙げ，「⁠これまでのアプリケーションはアイコンが入口となり，そこからユーザが利用し，コンピュータが解決する流れでした。しかし，これからはアイコンではなく，対話そのものがインターフェースとなり，アプリケーションからユーザに近づいていく世界になります」と，Conversations as a Platformの概念を説明したうえで，LINE botのりんなを例に挙げながら，「⁠Microsoftはよりリッチなbotのプラットフォームを展開し，あらゆるところで利用できる，オープン化したエコシステムが生まれることを期待しています」と，この技術に対する大きな期待を込めたコメントを述べた。

この他，コミュニティに対するアプローチ，また，hololensのようなネクストリアリティに向けた研究・取り組みを，デモや実例とともに紹介し，とくに日本ではこうした部分のリードを期待するとともに，同社はとくにコンピュータの教育について，日本での展開を強化していきたいと述べ，発表を締めくくった。