ディープラーニングG検定（ジェネラリスト） 法律・倫理テキスト

［表紙］ディープラーニングG検定（ジェネラリスト） 法律・倫理テキスト

紙版発売
電子版発売

A5判／228ページ

定価1,980円（本体1,800円＋税10%）

ISBN 978-4-297-13240-8

電子版

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この本の概要

本書は日本ディープラーニング協会が実施する「ディープラーニングG検定」の法律・倫理分野に対象を絞ったテキストです。演習問題にはディープラーニングG検定の過去問題を収録しています。

AI関連の開発をする際に，そしてビジネスでAI活用する上で，どうしても最低限知っておかねばならない法律や倫理項目があります。しかし，AIに関する法律や倫理を学べる書籍は難解な法律家向けの書籍以外はほぼありません。

本書は，AIに関する法律・倫理の重要事項を，基礎から平易に解説しています。

ディープラーニングG検定の試験対策だけではなく，AI開発者やAIを活用してビジネスを行っている方，DX推進をされている方などにも幅広く活用していただけます。

こんな方におすすめ

  • ディープラーニングG検定受験者
  • AI開発従事者
  • ビジネスでAIを活用している方
  • DXを推進されている方など

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ディープラーニングG検定（ジェネラリスト）を受けよう！
本書は、AIに関する法律・倫理の重要事項を、基礎から平易に解説しています。 ディープラーニングG検定の試験対策だけではなく、AI開発者やAIを活用してビジネスを行っている方、DX推進をされている方などにも幅広く活用していただけます。

本書のサンプル

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著者プロフィール

古川直裕（ふるかわなおひろ）

第1章，第3章を担当。

弁護士，株式会社ABEJA所属。

情報処理安全確保支援士，スクラムマスター

弁護士事務所所属の弁護士を経て，インハウス弁護士に転身。その後，約3年間にわたりAI研究・開発に従事し，AIの企画，データ収集及び前処理，モデル実装・学習，性能評価などAI開発のほぼすべての過程を行う。2020年2月から現職。AIに関する法務及び倫理を主に取り扱い，AI倫理コンサルティングの提供を行っている。

AI法研究会設立者，代表。2023年1月から，G7を中心とする15カ国・地域が設立メンバー国となっているGlobal Partnership on AIの専門家委員。日本ディープラーニング協会における「AIガバナンスとその評価研究会」委員，「契約締結におけるAI品質保証研究会」委員，「AIデータと個人情報研究会」委員，人材育成委員会のG部会委員を務める。

著書：「Q&A AIの法務と倫理」（編著者　中央経済社　2021年），「サイバーセキュリティ法務」（共同編著者　商事法務　2021年）等。

渡邊道生穂（わたなべみきほ）

第2章2-8～2-14，2-21～2-25を担当。

弁護士，HEROZ株式会社所属。

法律事務所にて訴訟等に携わった後，2018年7月以降現職。

HEROZ株式会社においてガバナンス・法務全般を統括し，主にAI関連法務，知的財産関連業務，情報管理，コーポレートガバナンス等の業務に携わる。

AI法研究会を共同設立，事務局長。東京弁護士会AI部会所属。

日本ディープラーニング協会（JDLA）において，契約締結におけるAI品質保証研究会委員，AIデータと個人情報研究会委員，人材育成委員会のG部会委員として活動。

著書・論文：「Q&A AIの法務と倫理」（共同執筆者　中央経済社　2021年），「金融法務事情（2022年6月10日号（2187号），与信AIに法規制はなされるか―差別・公平性の観点から―」等

柴山吉報（しばやまきっぽう）

第2章2-1～2-7，2-15～2-20を担当。

弁護士・機械学習エンジニア（E資格）。阿部・井窪・片山法律事務所所属。

AIの開発やデータの取扱いに関する法律問題を中心に，個人情報保護法・知的財産法等の分野を多く扱う。AIプロダクト品質保証コンソーシアム（QA4AI）メンバー，日本ディープラーニング協会（JDLA）の研究会「AIデータと個人情報保護」副座長，経産省・特許庁の「研究開発型スタートアップと事業会社のオープンイノベーション促進のためのモデル契約書ver2.0（AI編）」改定ワーキンググループメンバー等を務める。

著書：『Q&A　AIの法務と倫理』（共同執筆者　中央経済社），『第4次産業革命と法律実務─クラウド・IoT・ビッグデータ・AIに関する論点と保護対策─』（共同執筆者　民事法研究会），「カメラ画像等の利活用時における企業の対応事項」（ビジネス法務2021年9月号），NewsPicksの連載「AI/DXと社会」等。

日本ディープラーニング協会（JDLA）

ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指し，松尾豊（東京大学教授）を理事長として，2017年6月に設立された。

ディープラーニングを事業の核とする企業及び有識者が中心となって，産業活用促進，人材育成，公的機関や産業への提言，国際連携，社会との対話など，産業の健全な発展のために必要な活動を行っている。

また，ディープラーニングを中心とする産業を大きくする取り組みの一つとして，会員制度を設けている。

ディープラーニングを事業の核としている企業の「正会員」と，ディープラーニングに関わる研究や人材育成に注力している有識者で構成される「有識者会員」，協会趣旨に賛同する法人が参加する「賛助会員」，本協会の目的に賛同し，本協会が取り組むディープラーニングの産業・社会実装及び人材育成の活動に協力する地方公共団体並びに都道府県及び市町村等に置かれる教育委員会で構成される「行政会員」といった4つの会員種別を設け，多くの企業，団体，技術者や有識者の方々が参画している。