中国勢が日本市場へ注力がはじまっている
8月22日、OPPO Japanは防水機能とFeliCaに対応したスマホ「R15 Pro」とお手頃価格の「R15 Neo」を発表しました。
ともにSIMフリー端末で、ドコモとソフトバンクの回線に対応しています。
ハイエンドモデルのR15 Proは、6GBメモリ、128GBストレージのスペックもさることながら、日本市場では必須と言っても過言ではない防水機能とFeliCa機能を搭載しています。OPPOが日本参入と同時に投入したR11sは、売上げランキングを賑わせることはなかったのですが、R15 Proが防水とFeliCaに対応したことで、日本市場に対して本気であることを示しました。
FeliCa搭載にあたり、ソニー、フェリカネットワーク、富士ソフトの協力を得ているとされています。また、ソニーや富士ソフトのエンジニアは、OPPOの工場に常駐して開発にあたっているようなので、いつも使っているおサイフケータイと同じように、安心して使える端末に仕上がっているはずです。
今回の日本市場に向けた対応の先には、間違いなくキャリア採用があるはずです。2017年における中国市場のシェア調査では、1位がHUAWEIでOPPOは2位で後塵を拝しています。日本への展開もHUAWEIが先行しており、HUAWEI P20 Proはドコモの2018年夏モデルで採用されています。OPPO独自の戦略は感じられませんが、中国だけではなく日本市場でもHUAWEIに追いつけ・追い越せの勢いです。
ソフトにも注力している
ハードウェアへの取り組みばかりが目立ちますが、OPPOはソフトウェアにも注力しており、Androidをカスタマイズした「ColorOS」を自社端末に搭載しています。
最新版はColorOS 5.2です。iOSを意識した作りと見た目ですが、スマホはハードウェアとソフトウェアが協調して動作することが求められているので、自社で可能な限りコントロールしていく姿勢には好感が持てます。また、さらに熾烈になると考えられる戦いの中で、生き抜くための武器になるのは間違いありません。
Xiaomiが日本進出？
中国のスマホメーカといえば、Xiaomiを思い浮かべる方も多いはずです。
一時期は、Xiaomiをテーマにしたビジネス書が書店を賑わすほどでしたが、2015年から急失速してHUAWEIやOPPOの後塵を拝しています。2018年は、巻き返しに注力しており、今期の販売台数は前年同期よりも142%増で、巻き返しが順調に進んでいます。昨年、上海を訪れた際にXiaomiの直営店「小米之家」に寄ってきましたが、人が溢れるほど混み合っており、人気低下がウソのようだったので、この頃から巻き返しが始まっていたのかもしれません。
そのXiaomiは、5月31日には、2018年のフラッグシップ端末の「Mi 8」を発表しています。これは、Snapdragon 845を搭載し、最大構成で6GBメモリ、256GBストレージ、6.21インチのAMOLEDフルスクリーンディスプレイを搭載します。
このXiaomiの日本法人と思われる、小米日本（シャオミニホン）合同会社が東京都内で設立されて、いよいよ日本に本格進出かと話題になっています。法人番号は8010003028039、法人番号指定年月日は2018年8月6日です。
Xiaomiは、スマホだけではなくノートPCやスマホ周辺機器、そして、家電も販売しています。どれも白を基調にしたシンプルで特徴的なデザインで、Xiaomiを使うライフスタイルを提案して、商品を売るスタイルです。日本進出も同じような切り口であれば、面白い展開になりそうです。
生活家電は、中国メーカが目立つようになりました。スマホのライフサイクルは早いので、あと数年で生活家電と同じく多くの中国メーカーが日本浸透して、当たり前のように使っているのかもしれません。
今週は、このあたりで、また来週。
