コベリティ日本支社は11月17日、ソフトウェアの品質管理や開発の出荷品質検証を行うCoverity Software Readiness Manager for Javaの日本国内での販売開始を発表した。

この製品を利用することで、複数のソースやツールからのデータを解析し、重要なソースコードの出荷品質検証を客観的に確認し、リリース後に不具合が生じるリスクを出荷前に特定することができる。

同製品には、汎用性の高いダッシュボードのほか、詳細なドリルダウン機能も用意されている。また、不具合発生のリスクが最も高いコード ブランチを特定し、優先順位を付けることで、修正を指示することも可能。さらに、コードの複雑性、ベストプラクティスの違反、アーキテクチャの整合性、相互依存関係、テストカバレッジなどの主なレディネス要因に関する詳しい情報も表示される。

価格は年間ライセンスとなっており、50万行のコードに対し110万円～（⁠1年間のサポートを含む⁠）⁠。

主な機能は以下のとおり。

• 不具合の生じやすい（高リスクの）ソースコードを大規模で複雑なソフトウェア全体にわたって自動的に特定する。
• 複数のツールから取得した大量のデータに基づいて、ソースコード改善のための重要項目を導き出し、各項目に優先順位を付ける。
• テストカバレッジをリスクの高いソースコードと相関させ、不具合の生じやすい領域が十分にテストされているかどうかを調べる。
• コーディングのベストプラクティスに従っていないことに起因する問題をソフトウェア開発ライフサイクルの早期段階で排除し、開発に支障が生じるのを防ぐ。
• 品質とリスクに関するベンチマークを作成して、ソースコードを再利用するための適性を判断する。

コベリティ日本支社

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