図解即戦力 ISO 9001の規格と審査がこれ1冊でしっかりわかる教科書

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お詫びと訂正(正誤表)

本書の以下の部分に誤りがありました。ここに訂正するとともに,ご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます。

(2023年8月15日最終更新)

初版第5刷で修正済み

区分
20 下から3
小見出し
MMS共通テキストの採用 MSS共通テキストの採用 訂正
47 本文8 フローアップ監査 ローアップ監査 訂正
51 ISOロゴマークの下に記載なし(3カ所) ISOロゴマークの下に「*****」を追加(3カ所)(登録番号を表す) 改善
80 本文9    
2行追加
【追補】組織は、気候変動が関連する課題かどうかを決定しなければなりません(ISO 9001:2015 / Amd.1:2024、2024年2月23日)。 更新
82 本文7    
2行追加
【追補】関連する利害関係者は、気候変動に関する要求事項をもつ可能性があります(ISO 9001:2015 / Amd.1:2024、2024年2月23日)。 更新
90 c)事業プロセスセスに統合 c)事業プロセスに統合 訂正
142 小見出し コニュニケーションの種類 ュニケーションの種類 訂正
144 本文4 たとえば、組織及びサービスのカタログやホームページなどに たとえば、組織のカタログやホームページなどに 改善
147 まとめ2 顧客が受託前に書面で示さない場合は要求事項を確認する 顧客が書面で示さない場合は受託前に要求事項を確認する 改善
162 業務委託:輸送、設置、据付、メンテナンス 委託業務:輸送、設置、据付、メンテナンス 改善

(以下2023年7月12日更新)

初版第4刷で修正済み

P.12 4行目
1974年2月23日
1947年2月23日
P.12 6行目
日本産業標準審議会
日本産業標準調査
P.30 18行目
航空宇宙分野
航空宇宙防衛分野
P.30 19行目
情報通信機器分野
電気通信分野
P.88 15行目
6.1.2b) 1
6.1.2b) 1)
P.119 図中
郵送用資源(2か所)、輸送資源
輸送用資源
P.141 まとめ
達成可否を評価する
達成状況を評価する
P.142 本文7-8行目
選んでもらうために行う、潜在的な顧客及び顕在化した顧客に対して製品及びサービスに関する
選んでもらうために、潜在的な顧客及び顕在化した顧客に対して行う製品及びサービスに関する

読点の前の「行う」は不要です。

P.153 アウトプット
□□安全性・機能性等、設計上の重要特性
安全性・機能性等、設計上の重要特性
P.158 13-14行目,P.159 図中
保存環境や輸送仕様
保存条件、輸送方法
保存条件、輸送方法
保存条件、輸送方法

左右のページで表現が不整合なため,整合させます。

P.165 解説 17行目
外部提供者が検証または妥当性確認活動
外部提供者先で検証または妥当性確認活動
P.167 解説 14行目
作業には、必要とされる力量を持つ作業者にさせる
作業には、必要とされる力量を持つ作業者を充てる
P.191 4行目
組織自体が期待した要求事項
組織自体が規定した要求事項
P.195 最終行
指示の内容には次の3点に関する決定及び処置を含める必要があります。

196ページ先頭行に移動します。

P.196 4行目
に関する決定及び処置を含める必要があります。

重複しているので削除します。

P.198 3行目
不適合が発生したときには、その原因
発生した不適合の原因
P.199 12行目
という概念は含まれず、予防処置に代わるものとしてリスクに基づく考え方が用いられ
という表現は含まれず、予防処置に代わるものとしてリスク及び機会への取組みが用いられ
P.204 6-7行目
ISO9001の要求事項骨格として品質マネジメントシステムを
ISO9001の要求事項骨格として品質マネジメントシステムを

以下は,2023年7月時点における情報更新です。

2019年7月時点2023年7月時点
13 5 164カ国(2019年7月現在) 168カ国(2023年7月現在)
29 2019年7月現在 2023年7月現在
  表の6 JIS Q 10001:2010 JIS Q 10001:2019
  表の7 JIS Q 10002:2015 JIS Q 10002:2019
  表の8 JIS Q 10003:2010 JIS Q 10003:2019
  表の12 品質マネジメントシステム構成管理の指針 品質マネジメント-コンフィギュレーション管理の指針
  表の13 ISO 10008:2013 ISO 10008:2022
  表の15 ISO/TR 10013:2001 ISO 10013:2021
  表の15 品質マネジメントシステム文書に関する指針 品質マネジメントシステム文書化した情報に関する手引
  表の16 ISO 10014:2006 ISO 10014:2021
  表の16 品質マネジメントシステム-財務的及び経済的便益を実現するための指針 品質マネジメントシステム-質の高い結果を得るための組織の運営管理-財務的及び経済的便益を実現するための手引
  表の17 ISO 10015:1999 ISO 10015:2019
  表の17 品質マネジメント-教育訓練の指針 品質マネジメント-力量マネジメント及び人々の能力開発のための指針
  表の18 ISO/TR 10017:2003 ISO 10017:2021
  表の18 ISO9001:2000のための統計的手法に関する指針 品質マネジメント-ISO9001:2015のための統計的手法に関する指針
  表の19 ISO 10018:2012 ISO 10018:2020
  表の19 品質マネジメントシステム-手引-人々の参画及び力量 品質マネジメント-人々の参画の指針
30 1 2018年9月に公表した「ISOサーベイ2017 2022年9月に公表した「ISOサーベイ2021
  2 2017年の 2021年の
  3 1,056,855件です(前年比4%)。 1,077,884件です(前年比18%)。
  4 393,008件と1位で全体の37% 426,716件と1位で全体の40%
  4-5 イタリア(97,646件)、ドイツ(64,658件)、日本(45,030件) イタリア(92,664件)、ドイツ(49,298件)、日本(40,834件)
  6-7 減少して近年5年は横ばいです 減少してきています
  7-8 2007年には、中国210,773件、イタリア115,359件、日本73,176件、ドイツ45,195 2011年には、中国258,830件、イタリア142,853件、日本56,912件、ドイツ49,540
  グラフ
見出し
ISO 9001 認証取得組織数の国別状況(2017年) ISO 9001 認証取得組織数の国別状況(2021年)
  グラフ 中国   393,008
イタリア 97,646
ドイツ  64,658
日本   45,030
イギリス 37,478
インド  36,053
スペイン 31,984
アメリカ 25,087
フランス 21,808
ブラジル 17,165
中国   426,716
イタリア 92,664
ドイツ  49,298
日本   40,834
イギリス 39,682
インド  36,505
スペイン 31,318
アメリカ 25,561
フランス 21,918
ブラジル 16,268
  12 建設の18%、次いで2位が基礎金属、加工金属製品の17%、3位がゴム製品、プラスチック製品7% 建設の19%、次いで2位が基礎金属、加工金属製品の17%、3位が電気的及び光学的装置9%
53 2019年7月現在 2023年7月現在
  表 11 CM011 一般社団法人 日本ボイラ 行を削除
  表 16 CM016 ロイド レジスター クオ 行を削除
  表 19 CM019 DNV GL ビジネス・アシュアランス・ジャパン株式会社 CM019 DNV ビジネス・アシュアランス・ジャパン株式会社
  表 22 CM022 一般財団法人 三重県環境 行を削除
  表 23 CM023 公益社団法人 防衛基盤整 CM023 公益財団法人 防衛基盤整
  表 29 CM029 一般社団法人 発電設備技 CM029 一般財団法人 発電設備技
  表 32 CM035 エイエスアール株式会社 行を削除
  表 33 CM036 BSIグループジャパン株式 行を削除
  表 38 CM046 テュフ・ラインランド・ジャ 行を削除
  表 41 CM057 インターテック・サーティ 行を削除
  表 42 行を追加 CM058 中央労働災害防止協会 安全衛生マネジメントシステム審査センター JISHA
  表 43 行を追加 CM059 ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社 SOCOTEC

(以下2022年4月22日更新)

初版第3刷で修正済み

P.118 本文 2行目
サービスに関する要素」と定義
サービスに関するシステム」と定義

(以下2021年6月9日更新)

初版第2刷で修正済み

P.22 本文 1行目
製品を購入したりやサービスを受けるときは
製品を購入したりサービスを受けるときは
P.103 6章扉 リード 4行目
組織に応じている適切な計画
組織の状況に応じて適切な計画
P.140 プロセスフロー図 表の2列3行のセル 1行目
年度目標確率
年度目標策定
P.177 本文 1~3行目 
変更のレビューの結果、変更を正式に許可した人(責任者)、レビューから生じた必要な処置を文書化した情報(記録)として保持することが求められています。
製造及びサービス提供を行うプロセスを改善するには、これらの要素(4M)を変更することが必要になりますので、たとえば、是正処置【関連10.2.1】の過程で検討するとよいでしょう。

本文 1~3行目が,その下の「変更の記録」の本文と重複していたため,変更いたします。