2021年3月13日，Backlogのユーザコミュニティ「JBUG」が開催した「Backlog World 2021」内で「Good Project Award 2021」のピッチコンテストが開催されました。開催史上，最も応募数が多かったアワードのピッチコンテスト当日の様子をレポートします。

Good Project Award 2021とは

Good Project Awardは，「⁠困難に挑戦したプロジェクトのストーリーを共有することで，日本全体のプロジェクト管理・チームコラボレーションを一歩前進させたい」という目的で，株式会社ヌーラボ（以下，ヌーラボ）が2018年から開催してきたアワードです。

例年，アワードはプロジェクトの規模や目的，解決したかった課題，具体的な活動や成果などを尋ねるテキストによる1次審査と，1次審査を通過した「優秀賞」受賞プロジェクトによるピッチコンテストの2段階で行われています。なお，発表するプロジェクトについて，ヌーラボが提供しているサービスを利用しているかどうかは不問です。

新型コロナウィルス感染症の流行により，2020年は例年以上に多くのプロジェクトが予想外の困難に直面しました。「⁠世界中が大変な状況に置かれた2020年こそ，困難を乗り越えプロジェクトを完遂したストーリーが溢れている」「⁠その中には，プロジェクトを進めていくうえで活かせるヒントがたくさん隠されているに違いない」ヌーラボはそう考え，Good Project Award 2021を開催しました。プロジェクトへのエントリー（応募）は前回の6倍にものぼり，その規模や内容もさまざまでした。ヌーラボ社内の選考会は長時間に渡りましたが，最終的に優秀賞に選定された7つのプロジェクトが，ピッチコンテストに出場することになりました。

初のオンライン開催となったピッチコンテスト当日

Good Project Awardは，新型コロナウィルス感染症の影響により，昨年度の開催を見送っています。そのため今回が初のオンライン開催となりました。

当日の審査員には，株式会社CAMPFIRE 代表取締役 家入一真 氏，株式会社圓窓 代表取締役 澤円 氏，株式会社ベアーズ 取締役副社長 髙橋ゆき 氏をお迎えし，ヌーラボ代表取締役の橋本正徳も加わる形で4名が就任。お一人ずつコメントを頂き，Good Project Award 2021ピッチコンテストが始まりました。

優秀賞として選定されたのは，下記7プロジェクトです。企業だけでなく，市役所や大学など多様なプロジェクトが1次審査を通過したのは今年が初めてでした。Good Project Awardの注目度が高まっていることを実感しました。

• 株式会社スターフライヤー：Starlight Flight produced by MEGASTAR
• SOMPOホールディングス株式会社：「スマホカメラを使ったレジャー・娯楽サービス産業の従業員向け健康チェック⁠」⁠ に関する実証実験
• 大成建設株式会社：建設プロジェクトデータ管理フレームワークX-grabの構築
• FUNBEST（ファンベスト⁠）⁠：進路漫才プロジェクト～お笑い芸人が中高生に伝えたい⁠”激動の時代を生きるキャリア選択”
• 別府市役所：別府市のシステム開発および運用保守業務など全12プロジェクト
• LINE Fukuoka株式会社：SmartCity戦略室LINE Smart City x 西鉄 混雑情報発信プロジェクト
• 龍谷大学：政策学部 今里ゼミナール UKAWAカレーPJ

ピッチは，各プロジェクト7分間ずつ，団体名の50音順で行われました。

最優秀賞は株式会社スターフライヤー：Starlight Flight produced by MEGASTAR

「感動のあるエアライン」であり続けることを理念に飛行機の運行をしているスターフライヤー。世界で初めて機内で光学式プラネタリウムを投影した「Starlight Flight produced by MEGASTAR」プロジェクトは，フライト当日の星空とまったく同じ，約600万個の星を機内に投影しました。

プラネタリウム・クリエイターで太平技研代表取締役の大平貴之さんが開発した，1台で100万個の星を投影することができる超小型プラネタリウム「MEGASTAR」6台がエアバスA320型機に搭載されました。

過去に前例のない挑戦で，機内の照明をすべて落とした上で乗客の安全性を担保することが必須のなか，国土交通省交通局や航空機メーカのAirbus社など関係各所へ丁寧な説明を繰り返し，感染症対策も入念に実施。航空業界はコロナ禍で打撃を受けたが，「⁠お客様になんとか夢と感動をお届けしたい」と社員一丸となり実現までこぎつけました。

約35組限定の搭乗に対し，約600組の応募があり，15倍程の倍率となったうえ，ロシア，ドイツ，イギリス，アメリカなどでも取り組みが紹介され，日本国内のみならず世界各国で話題となりました。