あけましておめでとうございます。2016年になりました。

このコラムも今回で6回目。小学校で言えば来年は卒業です。この間，非常に大きな変化が生まれてきました。とくに2010年に，日本でもiPadが発売され，それ以降，スマートフォン・スマートタブレットが普及したことで，出版はもとより，さまざまなコンテンツ産業の変化が生まれました。そして，2016年となった今年，どうなるのか，実際に専門書・専門雑誌の電子出版事業に関わった立場から考察してみます。

この間のコラムについては以下をご覧ください。

• 2011年の電子出版ビジネスはどうなる？（2011年）
• 主戦場はWebへ――3年目に向けた電子出版ビジネス（2012年）
• EPUB3の普及と専用端末へのアプローチ――電子出版業界，2012年の振り返りと2013年の展望（2013年）
• コンテンツの数と発売タイミングが大切になる1年――電子書籍と電子出版ビジネスの2013年→2014年（2014年）
• 次のフェーズに進むには？～2015年の電子書籍と電子出版ビジネス（2015年）

2015年の電子出版市場とここ数年の推移を考察～ついに2,000億市場が見えてきた

まずは2015年の電子出版市場の振り返りです。

インプレス総合研究所が6月に発表した『電子書籍ビジネス調査報告書2015』では，電子出版市場は2014年が1,411億円を記録しています。そして，同報告書では，2015年度は1,890億円の見込みとなり，2015年も継続して市場が成長していると予測されています。

この数字に関しては，筆者も同感で，おそらくこの数字かそれ以上の金額が見込めると感じています。

成長要因には，読者の体験と環境の変化が大きく関わっていますが，その中から，とくに2015年に目立ったものについて取り上げます。

2015年の電子出版市場の成長要因（その1）：読み放題サービスが花開いた電子雑誌

まずは「電子雑誌の読み放題サービス」の浸透です。その一番手として，NTTドコモが提供する『dマガジン』が挙げられるでしょう。月額400円で，最新の雑誌160誌が読み放題，250万ユーザを獲得しているとのこと（2015年12月現在⁠）⁠。仮に雑誌1冊が400円以上だとしても，250万ユーザ分の利用料をシェアできるビジネスモデルは，雑誌を展開する出版社にとっては大きな収入になることでしょう。

昨年のコラムでも取り上げていますが，こうしたサブスクリプションモデル（利用期間に対する定額制）は，これからの電子出版ビジネスでカギを握ると思います。まず，雑誌という親和性の高い刊行物で花が開き始めたと見られるでしょう。

課題があるとすれば，今後，単価の異なる刊行物（例：週刊誌と単行本）に対して，切り分けをどうするか，このあたりの仕組みづくりは1つのポイントと筆者は考えています。

また，電子雑誌読み放題が進むことで，雑誌の広告モデルの変化にも注目したいところです。

2015年の電子出版市場の成長要因（その2）：電子出版市場を牽引し，新しい市場を開く電子コミック

2つ目の要因は元々市場としても大きかったものが，さらにビジネスモデルを変えて拡張している「電子コミック」の分野です。

2015年12月までの各社の発表によると，

• 『LINEマンガ』（⁠1,000万）
• 『comico』（⁠1,000万）
• 『マンガボックス』（⁠900万）
• 『少年ジャンプ＋』（⁠450万）
• 『MangaOne』（⁠150万）

と，各マンガサービスで多くのユーザを獲得しています。無料版を動線としたコミックの配信・読者獲得は，今の日本の電子出版市場でも非常に大きな成功例と言えるでしょう。

とくに6インチ前後のスマートフォンが出たことが，こうした結果につながったと考えられます。

さらに注目したいのが，たとえば『LINEマンガ』が出版事業へ参入するなどの，電子から紙への動き，作家・クリエイターを育成していく動きが見えてきたことです。後述のとおり，紙→電子の動きというのが，今の日本の電子出版の主たる姿ではありますが，電子ありきで動き始めていることは，大変素晴らしいことだと筆者は考えます。

2015年の電子出版市場の成長要因（その3）：出版社が意識しはじめた最適な配信

最後に注目したいのが出版社が考えるエコシステムが動き出したことです。いわゆる紙と電子版を同時に発売するサイマル出版の浸透です。

2年ぐらい前まで，電子版，とくに電子書籍の発売は紙の書籍から一定期間遅らせるケースが多く見られました。しかし，2015年に入り，さまざまなジャンルでサイマル出版が行われるようになってきています。筆者が参加している「電子書籍を考える出版社の会」の参加社もサイマルに対して積極的に取り組み始めました。

その結果，「⁠電子書籍」自体が過度に特別視されなくなったと感じます。サイマル出版が増えることで読者が持つ「電子版があるか？」という疑問が減りました。加えて，Amazon Kindleをはじめ，同じ販売ページから「紙」「⁠電子版」を選べる販売サイトが増え，読者が求める選択肢を提供しつつ，出版社としてもビジネス機会を逃さない最適なコンテンツの配信が行われ，結果として，エコシステムが動き出しているわけです。

筆者が関わる専門書の場合，サイマルに対してはとくに制作面でまだまだ課題は多いものの，元々デジタルデータで制作する書籍の媒体を紙・電子同時で配信できるようになってきたことは，非常に好ましい状況と考えています。

電子書籍・電子雑誌が特別視されない時代へ

このように，電子書籍・電子雑誌が特別視されない，一般化された時代が来たことが今の日本の電子出版市場を現しています。

その点で，筆者がとくに注目したいのが，又吉直樹さんの『火花』です。ご存知のとおり，『⁠火花』は芥川賞を受賞し，記録的な売上を達成し，今もなお売れ続けています。2015年12月の時点で紙の書籍は299万部，そして，電子版は13万DLを達成したと発表されています。比率で言えば，紙：電子＝23：1ですが，母数として1冊の書籍の電子版が10万ダウンロードを超えるというのは，注目に値する出来事です。

電子版の場合，多くの書店では同じアカウントで同じタイトルを複数買えないことを考えると，ほぼこの実数値の読者がいたということは，電子書籍の潜在読者がこの数はいたとも考えられるからです。もう1点注目したいのが，『⁠火花』の電子版は3ヵ月遅れで発売されながらも，この数字を達成している点です。

仮にサイマルで発売された場合，どのぐらいの数字になったかというのは興味深いところです。

2016年の数字見込みとその先

続いて，2016年の市場予測から次の展望について考察します。

2016年度は2,350億円という数値を見込んでおり（前述の報告書⁠）⁠，ついに日本の電子出版市場（数値は電子書籍・電子雑誌を合わせたもの）は2,000億円を超えると予想されています。このように，日本の電子出版市場は，日本にタブレットが登場した2010年以降，順調に成長していると言えるでしょう。ちなみに，2010年の電子出版市場は656億円でしたが，当時は携帯電話コミックの売上げが570億円でしたので，（⁠スマートフォン・スマートタブレット以降の）電子出版・電子書籍市場という見方で言えば5年で約2,000億円近く伸びたと言えます。

次に，紙の書籍市場について見てみましょう。全国出版協会・出版科学研究所の推定数値によれば2015年前半の出版市場は約7,913億円とのこと。昨年同時期と比較して-4.3％，2014年度が約1兆6,100億円と言われていますので，その減率を当てはめて考えると約1兆5,400億円となります（昨年末に発表された同研究所の見込みでは，さらに落ち込み，約1兆5,200億と予想されています⁠）⁠。

紙の市場の落ち込みが大きいのは事実です。しかし，この紙と電子出版の数字を比較して，筆者が最も押さえておきたいポイントは2つあります。1つは，紙の市場の落ち込みはあるものの，電子出版市場は伸びていること，もう1つは，紙の市場に対して電子出版市場が10％を超えたことです。

出版市場を，出版社という観点で見れば，紙であるか電子であるかの違いを比べるだけでは片手落ちで，最も大事なのは，紙＋電子を加えた「出版物」の市場がどうなっていくのかを考え，ビジネスとして成功させることです。

（これは筆者の主観が強いですが）今の出版市場は，断片的な情報をもとに，報道関連やソーシャルメディアを経由した外部の声が大きくなり，「⁠それがすべてである」という前提で議論が進む傾向が強いです。さらに，その流れに押されてしまう雰囲気も感じています。実際，紙の市場の数字が落ちていますので，その点については当事者がしっかり考えるべきことは多々ありますが，その中で，出版関係者の多くは，模索しながら改めて市場形成をしていこうと取り組んでいます。現在のこの市場動向をしっかりと把握しながら，紙＋電子出版市場の合計額をきちんと捉え，伸ばしていくことが電子出版市場を健全に成長させるうえで大切だと考えています。

ここ数年の動きを見る限り，紙＋電子の数字というのは，出版市場の冷え込みに対して少なからず明るい結果が出ていると筆者は捉えていますし，こういう動きが見えることで，外部の声にも変化が出てくると期待しています。

なお，全国出版協会は昨年の『平成27年度 事業計画書』にて，新規事業として「電子出版統計調査の本格実施」をすると発表しています。これは“⁠出版社・電子書籍ストア・電子書籍取次の協力を得て、電子出版の統計をまとめ、『⁠出版月報』『⁠出版指標・年報』にその成果を発表する。⁠”となっており，今後は1つの調査報告をベースにした，出版市場，電子出版市場の比較が行えるようになり，今まで以上に確度の高い数字と考察が行えるようになるのではないでしょうか。